食料自給率37%と月9万4,895円の食費――2025年度・2025年を同じ意味にしない読み方
2025年度の食料自給率(カロリー、生産額、摂取熱量)と、2025年の二人以上世帯の食料支出を比較し、供給構造と家計負担を混同しないためのポイントを整理する。
EXPLORE BY CATEGORY
物価、消費、所得、家計に関するデータ分析。
2025年度の食料自給率(カロリー、生産額、摂取熱量)と、2025年の二人以上世帯の食料支出を比較し、供給構造と家計負担を混同しないためのポイントを整理する。
2025年の消費者物価地域差指数と2026年8月の全国CPIを照合。地域間の価格水準と、全国の物価上昇率は何が違うのかを費目別に読む。
2026年7月の二人以上世帯の家計調査と、単身世帯を含むCTIミクロ、世帯全体のCTIマクロを比較。平均支出と総消費はなぜ逆方向になり得るのかを整理する。
総世帯の金融資産平均は1,527万円、保有世帯の中央値は728万円。2019年との比較、資産階級、世帯主年齢別の収入と資産構成から、平均値だけでは見えない分布を読む。
2025年末のNISAは2821万口座、累計買付額71.4兆円。一方で2025年中の買付ゼロは1045万口座でした。金融庁の最新統計から普及と利用の差を読み解きます。
2026年6月の米の相対取引価格は31,305円、5月末の民間在庫は223万トン。価格低下と在庫回復が進んでも高値感が残る理由を公式統計で読み解きます。
日本人1人当たりの魚介類消費は2001年度40.2kgから2024年度21.3kgへ減少。23年間の変化を週換算し、食卓で何が変わったかを追います。
2025年家計調査から、二人以上世帯の貯蓄2,059万円、負債675万円と平均・中央値の差を検証します。
総務省統計局の2025年平均の家計調査をもとに、単身世帯の消費支出が実質1.5%減となり3年連続で減少した背景を読み解きます。
日銀の2026年3月企業向けサービス価格指数を検証。総平均3.1%と国際運輸を除く2.8%の差から、国内サービスのコスト上昇を読みます。
2026年3月の小売販売を確報へ更新。14兆2,640億円、指数116.4、前月比1.0%を速報との差、業種別の増減、家計実感から検証します。
総務省の2026年3月家計調査を検証。消費支出33万4,701円・実質2.9%減と、勤労者世帯の実収入4.7%増のズレを読みます。
日銀の2026年4月企業物価指数を一次資料から検証。国内企業物価4.9%、輸入物価17.5%の上昇を、品目別の変化と為替要因に分けて読みます。
2026年3月のCPIと家計調査、農水省の検証資料をもとに、コメ高騰が家計に何をもたらしたのかをデータで読み解きます。
2026年3月の全国CPIは総合1.5%、生鮮食品・エネルギー除く総合2.4%。実質消費2.9%減と比較し、生活実感が改善しにくい理由を読み解きます。
2026年4月の消費者態度指数32.2を、耐久財の買い時23.2、物価上昇予想93.6%、収入・雇用との開きから分析します。